備えあれば憂いなし「医療保険」

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「先進医療」と「高度先進医療」について
先進医療と高度先進医療って何が違うの?二つの医療の違いと定義について説明をします。
医学的にはどんなに簡単とされる治療や手術でも患者本人にとって、周りの人々にとってとても不安になります。ましてや三大疾病での入院治療や手術ならなおさらのことです。患者自身もご家族も、できれば最新の治療方法を受けさせたいと考えるでしょう。私たちが医療機関で診察・治療を受けた場合、(加入している健康保険の種類によって異なりますが)窓口で医療費の一部を支払い、残りの医療費はその加入している公的医療保険で支払われます。公的医療保険制度は職業によって加入する保険制度が異なり、収入によってその金額も異なります。しかし差額ベッド代や食事代など直接治療に必要のない費用は医療保険では賄われません。また現在の公的医療保険制度では治療の一部に保険対象外の検査や手術が含まれるとそれにかかわる全ての検査・治療・手術が保険適用外になってしまい公費では負担されずに自己負担となってしまう仕組みになっています。
先進医療とは、大学病院などで新しい治療方法を研究開発、治験を重ねた結果一定の成果をあげ、治療法が確立したという厚生労働大臣の認証を受けた医療を指します。厚生労働省の先進医療の概要については、「先進医療については、平成16年12月の厚生労働大臣と内閣府特命担当大臣(規制改革、産業再生機構)、行政改革担当、構造改革特区・地域再生担当との「基本的合意」に基づき、国民の安全性を確保し、患者負担の増大を防止するといった観点も踏まえつつ、国民の選択肢を拡げ、利便性を向上するという観点から、保険診療との併用を認めることとしたものです。」となっており、今の保険制度からは例外的に保険治療と保険外治療が併用できる診療となります。平成18年10月1日の健康保険法の一部改正に伴い、高度先進医療から先進医療と改編され開始されることになりました。保険外治療に対しても通常の診療と共通の診察・検査・投薬・入院料に関しては一部が負担されますが、その他先進治療に直接かかわる新薬や新医療機器に対して公的医療保険では支払い対象になりません。中でも「高度先進医療」は先進医療の中でも高度な医療技術を指し、これも保険外診療となり高額な費用がかかります。
先進医療は、今の保険制度からは例外的に保険治療と保険外治療が併用できる診療体制ですが、種類が第2項先進医療(平成21年7月1日現在92種類)、第3項先進医療(17種類)に分けられています。第2項に該当する医療が先進医療となり、第3項先進医療の医療が「高度先進医療」となります。先進医療機関に対しても厚生労働省の基準を満たした医療機関が承認されていますが、「高度先進医療」の医療機関と認定されるためにはそれ以上に、高度な医療技術を持つスタッフ数の確保や専門医療施設・設備の充実、病床数など厳しく定められた一定条件があります。これらの要件をクリアした医療施設が厚生労働大臣の認可を受け承認されます。その多くは大学病院となっていますが、各病院で対応できる医療の種類が違いますので、病気の種類に応じて調べることも必要です。一例ですが、がんの高度先進医療を受けようとすると治療方法によっては約300万円の自己負担金が必要となります。このように高額となる治療費に対してカバーするのが医療保険の「高度先進医療」特約です。